DIARY
05:45 起床
起床、寝ぼけてるけど、思い当たる節あり。
体調管理も1つの生活要素と痛感。
06:30 出社
可燃ゴミ出し。のため家発が40分
08:10 始業
12:00 昼休憩
17:00 終業、帰社
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RECORD OF READING
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SKILL LEVEL PROGRESS BAR
WORK:mail,manage
メール90通、久しぶりに100通切り
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BLOG:construct,operate
分かってはいるけれど、量は常に指を動かす量
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HOBBY:new business,gather information
整理が進まないまま1週間。
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CHORE:sew,cook,wash,clean
掃除はできたかな
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NEWS
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DOMESTIC
競馬場やパチンコ店のATM撤去など柱に…「ギャンブル依存症基本計画案」まとまる
政府は7日、ギャンブル依存症対策に関する2019年度から3年間の基本計画案を公表した。競馬場やパチンコ店からのATM（現金自動受払機）の撤去や、顔認証システムによる依存症患者らの入場制限などが柱。26日まで意見を募集し、4月に閣議決定する。(毎日新聞)
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INTERNATIONAL
韓国、資産差し押さえ申請 三菱重工巡り元挺身隊員側
韓国の元徴用工や元朝鮮女子勤労挺身隊員らが三菱重工業に賠償を求め、韓国最高裁が原告側の訴えを認めたことを受け、元挺身隊員側の弁護団は7日、賠償支払いを拒否している同社の資産差し押さえを、ソウル中央地裁に申請したと発表した。元徴用工の弁護団も近く申請する。(共同通信)
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経済
中国経済の減速波及 「戦後最長景気」は幻の恐れも
７日に発表された平成３１年１月の景気動向指数で、景気の現状を示す一致指数の基調判断が「下方への局面変化」に引き下げられ、１月に達成したとみられている「戦後最長の景気拡大局面」が幻だった恐れが出てきた。政府は「戦後最長景気」更新の判断を維持する構えだが、その可能性は「五分五分」（民間エコノミスト）といわれており、予断を許さない状況だ。(産経新聞)
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ＩＴ
ディズニー、国内初の動画見放題「Disney DELUXE」を発表–ドコモと共同提供
ウォルト・ディズニー・ジャパンとNTTドコモは3月7日、国内で初めてディズニーが持つ4ブランド（ディズニー、ピクサー、スター・ウォーズ、マーベル）の映像が見放題になるサービス「Disney DELUXE（ディズニーデラックス）」を、月額税別700円（初回31日間は無料）で3月26日から提供することを発表した。ドコモ以外のユーザーも利用できる。(CNET Japan)
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科学
韓中、年内に西海上空で人工降雨共同実験へ
韓国政府が大気汚染の解決に向け、年内に中国と人工降雨実験を共同で実施する案を推進する。また、粒子状物質非常低減措置が３日以上連続で発令される場合、段階別に措置を強化することも検討する。(中央日報日本語版)
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ENTERTAINMENT
中村仁美アナ、第３子妊娠をラジオで生発表 夫・大竹は「もう体力ないと…」
元フジテレビでフリーの中村仁美アナ（３９）が７日、ＴＢＳラジオ「伊集院光とらじおと」で、夏前に第３子出産予定であることを発表した。夫はさまぁ～ずの大竹一樹（５１）。(デイリースポーツ)
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SPORT
付け人暴行問題で元貴ノ岩関を不起訴
大相撲の元幕内貴ノ岩関が、巡業先の福岡県内で付け人に暴力を振るった問題で、福岡県警が傷害容疑で元貴ノ岩関を書類送検し、福岡地検小倉支部が不起訴としていたことが7日、分かった。(共同通信)
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MARKET
日経平均株価
21,456.01
998407（国内指数）-00.00（-0.00%）
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TOPIX
1,601.66
998405（国内指数）-00.00（0.00%）
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NYダウ
25,473.03
^DJI（海外指数）-200.23（-0.78%）
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米ドル/円（FX）
111.561
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ユーロ/円（FX）
124.855
〔米株式〕NYダウ、4日続落＝世界景気の減速懸念で（7日）
7日のニューヨーク株式相場は、世界的な景気減速への懸念から4日続落した。優良株で構成するダウ工業株30種平均は前日終値比200．23ドル安の2万5473．23ドルで終了。ハイテク株中心のナスダック総合指数は同84．46ポイント安の7421．46で終わった。
ニューヨーク証券取引所の出来高は前日比5258万株増の9億8619万株。
欧州中央銀行（ECB）は7日の定例理事会で年内の利上げを断念し、早くても2020年以降に先送りする方針を決定した。同時に19年のユーロ圏の成長率予測を前回（昨年12月）の1．7％から1．1％に大幅下方修正。欧州の景気不安から世界経済の減速懸念が再燃し、ダウは午前中に一時320ドル余り下落した。
利上げ先送りに加え、ECBは市中銀行を対象とした長期資金供給オペ（TLTRO3）の開始も決定した。昨年末に量的金融緩和策を打ち切ったばかりのECBの新たな資金供給策を受け、欧州市場で債券買いが浸透。米市場にも波及し、米長期金利の低下につながった。株式市場では融資業務の利ざや縮小を懸念して、バンク・オブ・アメリカ（バンカメ）など金融大手株が軒並み売られ、相場の下げを主導した。
ECBの年内利上げの断念は、市場の事前予想を超えた「ハト派」ぶりとなった。利上げ先送りは本来、株式市場にとって買い材料となるはずだが、「ECBの金融政策をもってしても欧州景気を下支えできないのではないかという不安が勝った」（準大手証券）とされていた。
個別銘柄（暫定値）では、バンカメとシティグループ、ゴールドマン・サックスが1．0％安、モルガン・スタンレーが1．1％安。アマゾン・ドット・コムが2．6％安、アップルとマイクロソフトが1．2％安。一方、ゼネラル・エレクトリック（GE）は3．7％高、エクソンモービルは1．1％高。（FISCO）
NY為替：ユーロ下落、ECBが成長・インフレ見通し引き下げ
7日のニューヨーク外為市場でドル・円は、111円86銭から111円48銭まで下落し、111円58銭で引けた。欧州中央銀行（ECB）が成長見通しを大幅に引き下げたため、世界経済の成長鈍化懸念が一段と強まり、リスク回避の円買いが優勢となった。
ユーロ・ドルは、1.1288ドルから1.1177ドルまで下落し、1.1193ドルで引けた。欧州中央銀行（ECB）は理事会で予想通り政策金利を据え置くことを決定した。フォワードガイダンスを修正し、年内の利上げを見送る方針を示した。成長やインフレの見通しを引き下げ、貸出条件付き長期資金供給オペ（TLTRO）3の開始を発表したことから、ユーロ・円は、126円14銭から124円67銭まで下落した。ポンド・ドルは、1.3152ドルから1.3069ドルまで下落。離脱交渉で欧州連合（EU）が譲歩の姿勢を見せ、英国の合意ない離脱が回避可能との期待が広がったものの、ユーロ安を意識してポンド売りが優勢となった。ドル・スイスは、1.0066フランから1.0124フランまで上昇した。（FISCO）
